竣工引き渡し時に施主様からよく「次の工事は何年後？」という質問をいただきます。

防水工事の耐用年数やメンテナンスの適時は工法や施工の箇所、環境、素材によって変化します。
建物の設備はどうしても経過とともに傷みや消耗、故障などの劣化が生じ、そうした劣化を最小限に食い止め、設備、延いては資産価値の維持するためには、長期修繕計画による計画的なメンテナンス、改修が必要になります。
長期修繕計画を立てず行き当たりばったりにその都度対応していたのでは、余計にコストがかかってしまう場合があるため、事前にきちんと計画を作ることが不可欠なのです。しかし、前述のとおり防水工事は工法や施工の箇所、環境、素材によって改修等の適時が変わってきます。
そのため、各種防水材料の特徴を理解している専門業者に定期的に調査・診断してもらい、防水層の損傷具合ごとに適したメンテナンス・改修を行うことが維持管理コストの削減につながるのです。

新築と改修では施工方法が異なります

防水改修工事の際には、新築工事と違い防水施工の前に建物の劣化調査・診断を行い、適正な材料と工法を選定し施工する前に既存下地処理工事が必要になります。
そのため、防水工事と一言にいっても、新築工事と改修工事を比較した場合には、改修工事の方が工程が多く必要になります。

少しでも異常があれば、防水の専門工事会社にご連絡ください

防水工事は屋上、ベランダ、バルコニー、共用廊下、階段などに施工されており、部位や状況によってさまざまな材料・工法によって施工されます。
しかし、工事が行われたからといって、必ずしも防水機能がよみがえるとは限りません。
粗悪な施工により防水性能が機能せず、漏水してしまった場合には多額の損害賠償請求を受ける可能性もあります。その他、老朽化が進み資産価値の低下につながることもあるので専門家の迅速な調査・診断が重要になります。
ご自身や建物を守るために、どこかに少しでも異常が見られたらご連絡ください。当組合員が即座に現場診断に伺います。

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